この悪循環が続けば、10～20年後にどうなっているのかは明白だ。にもかかわらず、こうした危機はあまり気づかれていないように思う。現代日本外交や日米関係研究をけん引してきたシニアリーダーたちは、今もワシントン、東海岸や西海岸の有名大学やシンクタンクで活躍しているため、次世代の人材が少ないことに目が向きにくいようだ。 　手遅れになる前にこの傾向を逆転させるには、今すぐ米国の学界の財源を大幅に補強する必要がある。。。